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長期優良住宅・住宅性能評価
長期優良住宅
住宅性能評価
ジオガーデンの永住邸宅思想
厳しい基準をクリアした標準仕様。
100年間にわたって住み続けられる住まいづくりをめざした、
永住にふさわしい性能・構造を追求した邸宅クオリティ。
長期優良住宅
2022年10月1日に認定基準が改正
新基準の「長期優良住宅」の認定を取得しました。
阪急阪神不動産では2009年度より国が認定する「長期優良住宅」を標準仕様とし、耐震性など建物の基本性能向上を図り、安心安全な住まいの提供に取り組んできました。
2022年10月1日に認定基準が改正され、断熱性能のUPおよび一次エネルギー消費量の20％以上の削減（新設）が求められるようになったことから、〈ジオガーデン〉ではいち早く、省エネ性能の向上などをクリアした改正基準の「長期優良住宅」の認定を取得しました。
ジオガーデンは、
9つの認定基準をクリアした
品質の高い住宅です。
※令和5年6月30日国土交通省報道発表資料「長期優良住宅の認定状態について（令和5年3月末時点）」にて発表された新設住宅着工戸数に対する新築一戸建ての住宅の割合を表示したもので、令和4年度のものとなります
| 耐震性 |
地震に強い安心の家極めて稀に発生する地震に対し、継続利用のための改修の容易化を図るため、損傷のレベル低減を図ること。 |
|---|---|
| 劣化対策 |
しっかり長く住める家数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること。 |
| 維持管理 更新の容易性 |
メンテナンスがしやすい家構造躯体に比べて耐用年数が短い設備配管について、維持管理（点検・清掃・補修・更新）を容易に行うために必要な措置が講じられていること。 |
| 維持保全計画 |
住まいの長寿命化を図る家建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること。 |
| 住居面積 |
住みやすい広さを確保した家良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること |
| 災害配慮 |
自然災害に配慮した家自然災害による被害の発生の防止又は軽減に配慮されたものであること。 |
| 居住環境 |
周辺のまちなみに配慮した家良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたものであること。 |
| 省エネルギー性 |
地球と家計に優しい家必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されていること。 【新設】省エネルギー性能の強化断熱等性能等級と一次エネルギー消費量等級に、ZEH水準の等級を新たに創設。 ・一次エネルギー消費量 等級6 ・断熱等性能 等級5 |
最高等級】※2023年10月時点の内容です。
税制優遇
「長期優良住宅」を取得した住宅は、多くの税制措置を受けられます。
ジオガーデンと一般戸建との違い
ジオガーデンは長期優良住宅の認定を標準仕様としており、様々な税制特例や割引き制度の適用を受けることができます。（一部住戸を除く）※1
| ジオガーデン | 一般戸建 | |
|
住宅ローン控除 令和7年12月31日までに居住 |
控除対象限度額 4,500万円まで※ （13年間） ※子育て世帯等（令和６年12月31日時点で、「19歳未満の扶養親族を有する世帯」又は「夫婦のいずれかが40歳未満の世帯」）の方で、令和6年1月1日～令和6年12月31日に居住を開始した場合、借入限度額は【5,000万円（最大控除額455万円）】になります。 |
控除対象限度額 0円 ※令和6年入居以降の省エネ基準を満たさない新築住宅 |
|
登録免許税の税率 令和9年3月31日取得まで |
①保存登記1/1000
②移転登記2/1000
|
①保存登記1.5/1000
②移転登記3/1000
|
|
固定資産税（建物） 令和8年3月31日新築まで |
5年間 1/2軽減 |
3年間 1/2軽減 |
|
不動産取得税 令和8年3月31日新築まで |
課税標準からの控除額 1,300万円 |
課税標準からの控除額 1,200万円 |
|
フラット35Sの ※2 |
当初5年間 1.0%引き下げ |
なし |
|
地震保険料の割引き |
耐震等級3で 50%の割引率適用 |
なし |
|
性能の分かりやすさ |
性能が数値や等級で分かる | 第三者機関による 明確な指標がない |
※1.2022年10月1日に改正された長期優良住宅を対象としています。
※2.フラット35S（ZEH）と長期優良住宅との併用で利用の場合
※上記税制特例及び優遇制度は2024年4月現在の情報につき税制措置変更となる場合がございます。
住宅性能評価
「設計住宅性能評価」と「建設住宅性能評価」の両方を取得。
耐震や耐風など6つの項目で最高等級を取得した安心の品質を確保しました。
ジオガーデンは、
6つの項目で最高等級を取得した
品質の高い住宅です。
※令和5年6月30日国土交通省報道発表資料「令和4年度の住宅性能表示 制度の実施状況について」にて発表された新設住宅着工戸数に対する設計住宅性能評価の交付割合を表示したもので、新築一戸建ての住宅以外も含みます。
「住宅性能評価」とは
設計時や建設時において、第三者機関が法律に基づいて住宅の性能を客観的な等級で表す制度。建築基準法の検査に加え、評価機関の評価員が検査するので安心です。住宅性能評価を取得している住宅には、地震保険の割引などの優遇もあります。
| 取得した性能等級 | 性能等級の概要 |
|
【新設】 一次エネルギー消費量
|
2022年（令和4年）4月1日新設。一次エネルギー消費量の削減のための対策の程度を表し、当該消費量の著しい削減のための対策が講じられている。 |
|---|---|
|
【新設】 断熱等性能 ★ZEH基準相当 |
2022年（令和4年）4月1日に上位等級が新設。外壁・窓等を通しての熱の損失時のより大きな削減のための対策が講じられている。 ※断熱等性能等級は7が最高等級となります。 |
|
維持管理対策
|
掃除口および点検口が設けられている等、維持管理を容易にすることに特に配慮した措置が講じられている。 |
|
ホルムアルデヒド発散
|
居室の内装の仕上げおよび換気等の措置のない天井裏等の下地材等からのホルムアルデヒドの発散量の少なさ（F 等級相当以上） |
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劣化対策
|
通常想定される自然条件および維持管理の条件の下で3世代（おおむね75～90年）まで、大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するため必要な対策が講じられている。 |
|
耐風
|
極めて稀に（500年に一度程度）発生する暴風による力（建築基準法施行令第87条に定めるものの1.6倍）の1.2倍の力に対して倒壊、崩壊等せず、稀に（50年に一度程度）発生する暴風による力（同条に定めるもの）の1.2倍の力に対して損傷を生じない程度。 |
|
耐震
|
極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力（建築基準法施行令第88条に定めるもの）の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊、損傷を生じない程度。 |
※2023年10月時点の内容です。
永住品質
風に強い高強度を誇る金物を採用
屋根の吹き上げを防ぐために高強度を誇る金物を採用し、屋根垂木を壁へがっちりと連結。 これまで日本を襲った数々の台風にも耐えてきました。 台風の多い日本で安心できる住まいに暮らすには、優れた耐風性を備えていることも重要です。
※仕様は建物によって異なります。
ベタ基礎
基礎工事は建物をしっかりと地面に固定するための大切な工程です。この基礎が強固でなければ、どんなにしっかりとした建物でも強度と耐久性は得られません。より確かな耐久性と強さを持つ家を造るために、基礎の施工方式は建築部分全面に鉄筋コンクリートを敷き詰めるベタ基礎を採用しました。また、コンクリートを一体に打設することで、土壌からの湿気を遮断。より永くより安定した効果をもたらしています。
外壁通気工法またはブレストロング工法
木造住宅を長期にわたり維持するには、結露や湿気の対策を講じる必要性があります。建物の躯体と外壁の間に通気層を設けることで、壁体内に水分や湿度が溜まることを防ぐ工法を採用しています。
※物件によって異なる場合がございます。詳しくは販売スタッフにお尋ねください。
床下換気（基礎パッキン工法）
基礎の断面欠損が生じない「基礎パッキン工法」を採用。床下の隅々まで湿気がスムーズに排出される空気の流れを確保して、理想的な床下環境を追求。また、基礎と土台が直接接触しないため、土台の腐食防止の面からも高い効果が期待できます。
音の伝わりを軽減する吊り天井方式
静かな居住環境をめざし、1階の居室部分の天井は直貼りせず、中空二重構造とした吊り天井方式を採用しました。さらに吸音材を使用して、遮音性を向上。上階の足音や振動が1階に伝わるのを大幅に軽減します。
■ 吊り天井仕様と一般仕様の比較
■ 吊り天井仕様
基礎・柱・梁など
基本構造部分の補修を10年間保証
住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）に基づき、建物を構成する主要な構造部分、および雨水の進入を防止する部分については、10年間の瑕疵担保責任を負います。
※適用には諸条件がございます。
24時間換気
住宅内の空気が2時間で入れ替わる量（1時間で0.5回）で、24時間継続的に換気。汚染物質や水蒸気、臭い、ほこりを屋外に排出し、代わりに外部の新鮮な空気を取り入れます。
Low-Eペアガラス
居室の窓にLow-Eペアガラスを採用し、太陽光の熱を約50％、紫外線を約70％カット。夏の強い陽ざしから室内の快適環境を守ります。また、優れた断熱効果によって冷暖房効率を高めるため、光熱費の節約にも役立ちます。
※商品（メーカー）により一部異なります。
保険料が割安になる｢省令準耐火建物｣
ツーバイフォー住宅は、1982年に「省令耐火構造（旧省令簡易耐火構造）」に認定されています。木造住宅でありながら、鉄骨造の住宅と同じレベルの耐火性を認められているため、火災保険料も低く抑えることができます。
※物件によって異なる場合がございます。詳しくは販売スタッフにお尋ねください。
省令準耐火構造認定
一般の木材住宅に比べて
火災保険料
約
40
%
ダウン
地盤保証システム
地盤保証システムは、建築基準法に準じた地盤調査の結果を第三者機関が評価し、適切な基礎仕様をご提案すると共に、不同沈下に対する建物の原状回復を保証します。
※物件によって異なる場合がございます。詳しくは販売スタッフにお尋ねください。
保証期間
最長 20 年間
保証額
最高 5,000 万円
構造計算書
建築構造物などの構造計算の概要・仮定条件・計算式・計算結果をまとめた書類で、お引渡しの際に各住戸ごとにお渡しいたします。この書類によって、構造物が固定荷重・積載荷重・積雪荷重・風荷重・地震荷重などに対して安全であり、使用上支障のないことを証明いたします。
