独身女性がマンションを購入する際の物件選びのポイントとは
昭和の時代まで、「家は男性が買うもの」という意識が定着していました。しかし、昭和60年に男女雇用機会均等法が成立し、平成に入ってから女性の社会進出や家族形態の変化が進んだことで、令和の現在は「自分で家を買う女性」たちが増えています。一般社団法人「女性のための快適住まいづくり研究会」の調査（2020年5月発表）によると、マンションを購入した女性の年齢は「35～44歳」がピークで、「独身（未婚）で購入した」と回答した人は78.7％。また、購入理由は「賃貸物件の家賃や更新料がもったいないから（56.7％）」「資産として残せるから（54.7％）」「快適に安全で暮らせる家が欲しかったから（47.4％）」という回答が上位にランクインしており、「マンション購入は、住まいを得ると同時に資産形成につながる有意義な買い物」と捉えて前向きに購入を決断した人が多いようです。そこで今回のジオプラットでは、独身女性がマンションを購入する際に気を付けるべき「物件選びのポイント」について解説します。
※女性のための快適すまいづくり研究会プレスリリースhttps://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000017070.html
これからの人生の変化を想定し「売りやすく、貸しやすい物件を選ぶ」が大原則
独身女性の場合、これから家族構成の変化などで人生の転機を迎えると、働き方やライフスタイルが変わります。そうした「人生の転機がいつ訪れるか？」は誰も正確に予測することはできませんが、マンション購入を検討する際には、将来もしも…の変化を迎えた時に「人生の重荷にならない物件」を選ぶことが大切です。
重荷にならない物件とは「売りやすく、貸しやすい物件」のこと。例えば「転職して引っ越すことになった」「家族が増えたのでひとまわり大きな家に住み替えたくなった」というときも、スムーズに売却できたり、賃貸運用しやすい物件であれば、人生の変化を迎えても次のステップへ進みやすくなります。
一般的に「売りやすく、貸しやすい物件」とされているのは「都心直結の沿線にあること」「駅から近いこと」「徒歩圏に主な生活施設が揃っていること」などが条件となります。加えて、品質やグレードの高さで知られる「ブランド力を持ったマンション」も、ブランドへの信頼感がプラス材料となり、売りやすく、貸しやすい物件となります。
「借りられる金額」ではなく「無理なく返せる金額」を知った上で自分の適正予算を知る
マンション購入の第一歩は「自分にとって適正な予算」を知ること。一般的に、購入価格の目安は「年収の5～7倍」、毎月の住宅ローン返済額の目安は「月収の20～25％程度」が理想とされていますが、近年は物件価格の上昇を受けてこの目安を上回るケースも増えているようです。
注意したいのは「自分が借りられる住宅ローンの融資額（金融機関が貸してくれる金額）」で購入予算を判断をしないこと。生活費、交際費、遊興費、老後資金の積み立てなど、これからの人生に必要となる経費を計算し「無理なく住宅資金に充てることができる金額」を把握した上で、購入可能な物件価格の目安を算出するようにしましょう。現在賃貸物件で暮らしている人は、いま支払っている賃料を毎月返済額の目安にするのも良いでしょう。
また、住宅ローンの借入額を抑えるために、貯金をすべて頭金に入れてしまうのはNG。万一、病気や家族の介護等で離職することになっても生活を継続できるよう、約半年間分の生活費を手元に残しておくと安心です。なお、多くの住宅ローン商品には、死亡や高度障害など不測の事態を迎えた時にローン残額を弁済することができる「団体信用生命保険（通称：団信）」がついています。近年は、就業不能時の保障や女性疾病保障など、様々な特約がついている商品も増えているため、団信の保障内容についてもしっかりチェックしましょう。
■資産運用に備え、周辺の家賃相場もチェックしておこう
もうひとつチェックしておきたいのは、周辺の賃貸物件の「家賃相場」です。「この物件を貸すとしたら賃料がいくらぐらいになるか？」を事前に知っておけば、将来転機を迎えて賃貸運用を行うことになっても、資産運用の収支設計が立てやすくなります。このように、マンション購入をきっかけにして「自分のお金と真剣に向き合うようになった」という女性も多いため、この機会に「これからの人生に必要なお金」をしっかりとシミュレーションしておきましょう。
マンション購入によって得られる「減税効果」も意識して「広さ」を選ぶ
国土交通省の「住生活基本計画」によると、都市居住型（マンション）における誘導居住面積水準は「大人1人あたり40㎡」、2人以上の世帯の場合は「20㎡×世帯人数＋15㎡」とされています。 マンションは住戸面積の広さに応じて分譲価格が高くなる傾向にあるため、上記の水準を参考にしながらジャストサイズな広さを選ぶようにすると、無駄な住居費を抑えることができ、月々のローン負担も軽くなります。
ただし、一点注意したいのは、住戸の面積によって減税効果が変わってくること。住まいを購入した場合、現在の税制では「住宅ローン減税」や「住まい給付金」を受けることができますが、その適用条件は「不動産登記上の床面積が50㎡以上」と定められています（※1）。 マンション購入による減税効果を期待している人は、こうした条件も考慮した上で広さや間取りを選ぶようにしましょう。
※1：2021年9月までに契約、2022年12月までに入居可能な物件では、契約者の合計所得金額が1000万円以下の場合に限り、「特別特定取得」として床面積40㎡以上の住戸も住宅ローン減税の対象となります。
※国土交通省「すまい給付金」HP https://sumai-kyufu.jp/outline/ju_loan/
「コンパクト」と「大規模」では同じマンションでも住み心地が違う
マンションには「規模」の違いがあり、一般的には50戸未満の物件を「小規模」、50戸以上100戸未満の物件を「中規模」、100戸以上の物件が「大規模」と呼ばれています。 シングル、ディンクス向けのコンパクトマンションは小規模であることが多いのですが、最近はファミリータイプ中心の大規模物件の中で、シングル向けのコンパクト住戸が分譲されるケースが増えてきました。
実は、マンションの規模の違いによって、想定すべきメリット・デメリットが変わってきます。例えば、シングル・ディンクスに特化した小規模物件の場合は、生活サイクルやライフスタイルがよく似た人たちが暮らしているため、「生活時間帯が合いやすく、静かに暮らせる」というメリットがありますが、その反面、投資目的での購入者が多く、入居者同士の関係性が希薄になる点が課題となります。一方、子育てファミリーなど多彩な世代が暮らしている大規模物件では、永住意識を持っている購入者が多く、住民同士の交流も盛んに行われるため「各世帯の顔が見える安心感」があります。しかし、そうした交流が苦手な人にとってはストレスとなり、休日や早朝から子どもたちの賑やかな声が気になるなどの課題もあります。
このように、マンションの規模の違いによって入居後の住み心地は大きく変わるため、「自分にはどれぐらいの規模のマンションが向いているか？」についても検討してみましょう。
「自分の住まいを持つ」ことで自信を得て、さらに輝きはじめる女性も多い
いかがでしたか？実は独身女性の場合は「住まい（マンション）購入」によって生活拠点が安定することで精神的な充足感を感じる方が多く、「住宅ローンの繰上げ返済の目標ができたので、マンネリ化していた仕事にまたヤル気が湧いてきた」とか、「使いやすいキッチンのおかげで毎日料理を作る時間が楽しくなった」とか、「観葉植物やアートなどインテリアにまつわる趣味が増えたことで新しい交友関係が広がった」 など、マンション購入をきっかけに、モチベーションや暮らし方の変化を実感する人が多いようです 。「自分の住まいを持つことによって得られる精神的な効果」にも注目しながら、みなさんも住まい購入の第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか？
