阪急阪神不動産について
グループの総合力で
都市の価値を創造する
総合不動産企業。
一軒の家からまちづくりまで、幅広く価値を創造。
■開発事業
[複合開発]
大阪梅田ツインタワーズ・サウス
大阪の中心地・梅田地区である御堂筋の起点に位置し、百貨店、オフィス、ホール等を有する大型複合ビル。周辺公共施設整備を一体的に行うことで、都市機能の高度化、公共的空間の創出、良好な景観形成等を通じて国際競争力の強化に資する、快適で質の高い街づくりを進めました。
【開発概要】
所在:大阪市北区梅田1丁目1番 ほか
規模:地下3階地上13階
竣工:2022年2月
[まちづくり]
MUSEたかつき
総面積約9.3haという広大な敷地の再開発プロジェクト「MUSE(ミューズ)たかつき」。街区内で分譲された1,300戸を超えるマンション住民のコミュニティ活動の場として立ち上げた「MUSEたかつき倶楽部」を中心に、入居時の交流会や真夏の打ち水イベント、街区内の清掃など様々な活動を実施。また、関西大学の協力を得て、情操教育や生涯学習を目的とした講座が受講できる取り組みも行うなど多彩な活動の場を提供し、街の発展に寄与しています。
彩都(国際文化公園都市)
100年もの間に培ってきたまちづくりのノウハウを結集し、21世紀に求められる新しい郊外居住スタイルを提供するまち「彩都」の開発を進めています。彩都では、地域コミュニティが持続するまちづくりをサポートするため、まちのコミュニティ支援を目的とした一般社団法人「コミュニティ彩都」や住民の会員組織である「彩都スタイルクラブ」を設立。デベロッパー主導ではなく、住民自身による自立したコミュニティが形成されていくための仕組みづくりを行っています。
[商業施設]
阪急阪神銀座ビル
銀座エリアで当社グループ初の商業施設となる「阪急阪神銀座ビル」。美と健康を追求し、人生の大切なイベントやビジネスシーンをより充実させたい方の期待に応える幅広いラインナップで、上質な暮らしにプラスアルファの価値を提供しています。
【開発概要】
所在:東京都中央区銀座3丁目
規模:地下1階地上11階
竣工:2020年3月
グランフロント大阪
都心部のターミナル立地では、国内最大級※となる約44,000㎡の店舗面積、約260店舗が集う商業施設。「OSAMPO」をコンセプトに、ターゲットである「好奇心旺盛で、こだわりの強い、ライフスタイル編集の達人」にご満足いただけるよう、「梅田初」「梅田発」「梅田最大」をキーワードとして、「衣」「食」「住」「知」ライフスタイル全般を網羅しました。当社がマスターリースを受け、施設運営を行っています。
※うめきた広場・南館・北館合わせて
HEP FIVE
関西の流行発信地「HEP FIVE」は1998年に誕生。梅田のランドマークのひとつとなった関西の名所を望む真っ赤な観覧車をはじめ、入口吹抜け部分に設けたアーティストプロデュースのクジラのオブジェなど、アミューズメントとエンターテイメントを兼ね揃えた商業施設です。
TX秋葉原阪急ビル
TX秋葉原駅直結のホテル・商業施設からなる駅ターミナルビル。地下1階から地上6階部分に商業施設「アキバ・トリム」、地上6階から地上18階には当社グループのホテル「レム秋葉原」が入店。オフィスワーカーと女性をメインターゲットに据えた、秋葉原では特徴的な店舗構成になっています。
H-CUBE
「H-CUBE」は、「街を想い続ける」をコンセプトに、首都圏において開発を進める、路面型の低層商業施設。当社が関西圏で培ってきた街づくりのノウハウを活かし、時代とともに変わりゆくトレンドや生活者のスタイルに合わせて展開していきます。“キューブ(立方体)”を組み合わせたような、シンプルで洗練された施設形状や、前面道路に向けて設置された大きなウィンドウが特徴であり、本施設を訪れるお客様に多様なトレンドをお届けし、街のにぎわいを演出します。
[オフィス]
阪急阪神上野御徒町ビル
オフィスや商業施設、利便施設などが集積する上野御徒町エリアに位置し、8駅12路線利用可能なロケーションに立地するコンパクトオフィス。昭和通りなど三方が道路に面していることを活かして、高い視認性と明るく開放的な空間を確保しており、エントランスには木や石などの自然素材を用いることで、訪れる人に温かみのある印象を与えます。
阪急阪神ONS
(サテライトオフィス)
「安心・快適に集中できる個室空間」をコンセプトとしたサテライトオフィスを、阪急阪神沿線のターミナルビルを中心に全5拠点展開。リモートワークでの作業効率アップやセキュリティ対策のための様々な機能を備え、メインオフィスや自宅以外での新たなワークスペースをご用意しています。
■住宅事業
分譲マンション 〈ジオ〉
阪急阪神100余年の伝統に培われた、『まちを拓き、住まいを築く。そして、暮らしを育てる。』という思想を基に、製・販・管一貫体制で築く、永住志向のマンションブランド。
分譲戸建 〈ジオガーデン〉
沿線開発で培った「いえづくり・まちづくり」のノウハウと、〈ジオ〉で培ったものづくりの品と質を取り入れた戸建ブランド。一邸一邸こだわりを尽くした上質な住空間を創造します。
賃貸マンション 〈ジオエント〉
洗練されたファサードデザインと、安心と快適さを備える〈ジオ〉の賃貸マンションブランドとして、都心の利便地を中心に展開中。
■海外事業
総参画数約52,910戸に及ぶ
海外住宅分譲事業
長年、沿線開発で培ったまちづくりの思想を基に、海外でも事業も展開しています。ベトナム・タイ・インドネシア・フィリピン・マレーシアの5か国に進出し、ASEAN地域において現地不動産デベロッパーとの協同によりこれまでに52プロジェクト(総参画戸数約52,910戸)※の住宅分譲事業を展開、今後も更なる成長を目指し進出エリアを拡大していきます。
※2023年10月末時点
総延床面積約12万㎡に及ぶ
海外物流倉庫事業
インドネシア・シンガポール・ベトナムの3か国において、物流倉庫の開発・運営事業を展開しています。現在、その総延床面積は約12万㎡※であり、今後もASEAN地域をはじめとした海外において、物流倉庫事業の拡大を目指していきます。
※2023年10月末時点
安心と信頼を礎に、
品質を高め続ける
集合住宅、戸建事業。
暮らしの声に耳を傾け続けた品と質が、高い評価に。
■グッドデザイン賞
[2023年度受賞]
ジオ杉並松庵
〈審査員コメント〉立地する地域社会に対して、マンション自体が何らかのかたちで貢献をしようとする姿勢が評価された。マンションが立てばその住民もまた地域住民の一員になる。この当たり前のことが大規模マンション開発では忘れられがちである。また、住戸プランにも提案があり、地下住戸に実現された離れは、地上階での展開の可能性も感じさせる。今後はこれらベクトルの違う実践をクロスさせて、住まい手が地域に積極的に参加するような風景の創出に発展することを期待したい。
■IAUD 国際デザイン賞2019 金賞
■2021年 グッドデザイン賞
ジオフィット プラス
〈ストレージア〉
部屋全体の収納量やレイアウトを見直すとともに、昨今の生活様式の変化や在宅ワークなどに合わせて使い方を柔軟に変えることができる集約型の収納空間『STORAGEA』において、ライフスタイルなどが変化しても快適で暮らしやすい住居を維持できるよう、収納空間をデザイン開発したという点が評価されました。
■第15回 おおさか優良緑化賞
ジオ北千里藤白台
(大阪府知事賞受賞)
まちびらきから60年を経た千里ニュータウンに位置し、長い年月により成熟した自然環境とコミュニティがあった本物件。従前の生活動線の継承と既存コミュニティとの接続のために、敷地内にだれでも通行できる連絡通路を再生し、その先に地域に開かれた「つどいの広場」を設けました。また、敷地北側・東側にある公園の恵まれた緑と調和する計画とするために、周辺と同じ樹種を多く選定し、敷地の高低差を生かした奥行感のある植栽計画としました。
ジオ福島野田The Marks
(奨励賞受賞)
「進化する街の新たな風景を誘導しコミュニティを誘発するランドスケープデザイン」をコンセプトとした彩り豊かで季節感ある植栽計画。敷地西側の自主管理公園と一体的に整備したエントランスアプローチは沿道に赤レンガ調の門柱を配置し、従前建物の塀の面影を新たなかたちで継承し緑豊かな沿道景観を形成しました。エントランスホールと繋がるオーナーズガーデン(中庭)には水盤を配置し落ち着きと高級感ある演出。レストスペースにはオガタマノキやジンチョウゲ等を配置し、緑とともに香りを感じる憩いの時を演出しています。
■令和3年度 おおさか環境にやさしい建築賞
ジオタワー南森町
(住宅部門賞受賞)
梅田エリアから約1.6キロ圏内の都心にありながら、大川や大阪城公園などの緑豊かな自然を身近に感じられるエリアに位置。周辺の街並みへの配慮として、4周道路に位置した敷地を活かし、周辺をぐるりと歩道や街路樹、植栽帯で囲い「通り」に潤いと新たな景観を創出。環境への配慮としては、1階共用部にwi-fi環境を整備したブックラウンジを設置し、テレワークスペースとしても常時開放することで通勤交通に伴うCO2排出削減に貢献。居室の全開口部にLow-E複層ガラスを採用し、室内の高い断熱性能や遮熱性能を実現しました。
■2023年 オリコン顧客満足度調査
新築分譲マンション 近畿で2年連続第1位獲得
近畿圏において新築分譲マンションを取り扱う企業48社について、過去12年以内に、近畿圏の新築分譲マンションに入居し、購入物件の選定に関与した人、3,369人を対象に調査した結果に基づくものです。当社は、総合ランキングにおいて2年連続の第1位となりました。
※2022~2023年 オリコン顧客満足度®調査 新築分譲マンション 近畿 第1位
都市と地球の
サスティナブルな
未来への取り組み。
日本の中枢の大規模開発を担う。
地球の未来を見据える。
八重洲二丁目中地区
第一種市街地再開発事業
東京駅前八重洲エリアに位置し、都内最大級となる敷地に超高層大規模複合ビルを建設する再開発事業。当社は地権者および参加組合員として事業に参画し、完成後は当社保有区画の運営を予定しています。
【開発概要】
所在:東京都中央区八重洲二丁目4番~7番
規模:地下3階地上43階、塔屋3階
竣工:2028年度予定
うめきた2期地区開発事業
「グラングリーン大阪」
「グラングリーン大阪」 は、JR大阪駅北側に2013年春開業の「グランフロント大阪」に続く大規模複合開発になります。「みどり」と「イノベーション」の融合をコンセプトに、オフィス・ホテル・商業施設・住宅に加え、約45,000㎡の都市公園やイノベーション施設などを一体で開発します。2024年9月に先行まちびらき、2027年度に全体開業を予定しています。
【開発概要】
計画地:
大阪駅北大深西地区 土地区画整理事業区域内
主な用途:
オフィス・ホテル・商業施設・都市公園・住宅、
中核機能を担う「新産業の創出」に向けた
イノベーション施設
地区面積:約91,150㎡
ジオタワー大阪十三
阪急電鉄主要3路線の結節点であり、将来の新線計画にも期待が高まる「十三」駅至近にて、当社史上最大戸数(総712戸)、鹿島建設の制御層制震構造『KaCLASS®』を採用した超高層タワーレジデンスを開発中。集合住宅、図書館、保育・学童、商業、学校等の複合開発となる当プロジェクトは、災害時に施設の一部を帰宅困難者等の一時受入スペースとして開放するなど、施設と一体となって地域の防災を支援。集合住宅部分には、阪急阪神ホテルズと連携したゲストルームなど、魅力的な共用施設を採用しています。
【開発概要】
計画地:
大阪市淀川区十三東1丁目21-3ほか(地番)
規模:地上39階
1階:スーパーマーケット等
2階:大阪市立図書館、学校図書館(学校法人履正社運営)、保育・学童施設等
3~39階:集合住宅(ジオタワー大阪十三)
竣工:2026年1月予定
ZEH-M(ゼッチマンション)
ZEH(ゼッチ)
脱炭素化を進めていくため、2024年度以降に販売する全ての新築分譲マンション〈ジオ〉、および、同年度以降に賃貸の募集を開始する全ての新築賃貸マンション〈ジオエント〉を、ZEH-M Oriented※1以上にすることとしました。また、分譲戸建〈ジオガーデン〉においても、2030年度までに原則全ての住戸をZEH Oriented※2以上にすることを目指しています。これからも環境に優しい住まいづくりに注力していきます。
※「第6回脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方検討会」(2021年8月10日)のロードマップにて示された、新築住宅は2025年度までに省エネ基準適合を義務化すること、遅くとも2030年度までに義務基準をZEHレベル(強化外皮基準・BEI値0.8)へ引き上げることを根拠としています。
※1:ZEH-M Oriented(ゼッチ・マンション・オリエンテッド)とは、共用部を含むマンション全体の一次エネルギー消費量を20%以上削減(平成28年の省エネ基準で定められた「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較)したマンションを指します。
※2:ZEH Oriented(ゼッチ・オリエンテッド)とは、一次エネルギー消費量を20%以上削減(平成28年の省エネ基準で定められた「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較)した住宅を指します。
デジタル技術の活用により
住まう方の利便性を向上
快適で感動あふれる次世代
ライフスタイルの構想・開発
当社グループでは、デジタル技術を積極的に活用した「阪急阪神DXプロジェクト」を推進。当社でも、分譲マンション〈ジオ〉において、ご入居者さま専用アプリ「geo life support(ジオライフサポート)」を2022年10月以降の関西エリアのお引渡し開始物件から導入し、お問い合わせ先の集約、取扱説明書や管理規約等複数ある資料の一元化などによりお客さまの満足度向上に努めています。これからも管理会社と連携し、導入物件を順次拡大していきます。
暮らしや文化に
感動を届け続ける
阪急阪神東宝グループ。
百貨店、都市交通、不動産、ホテル、エンタテイメント。
安心・安全そして感動をお届けする阪急阪神東宝グループ。
阪急電鉄、阪神電気鉄道、阪急阪神不動産、阪急交通社、阪急阪神エクスプレスの5社を中核会社とするグループ。都市交通、不動産、エンタテインメント、情報・通信、旅行、国際輸送の6つの事業領域をコア事業と位置づけ、幅広く展開しています。