- ブランド -
＜ジオ＞が貫いてきたのは、阪急阪神百余年の伝統に培われた、
『街を拓き、住まいを築く。そして暮らしを育てる』という思想。
その礎となっているのが、＜ジオ＞ならではの、製・販・管一貫体制。
すべてに深く関わるからこそなし得る、品と質。建物の隅々にわたり、安心と快適を。
日々の暮らしに寄り添う、親身なサポートを。
それは、一生を委ねるに相応しい、住まいとの出会い。
土地の魅力を引き出し、
価値を創り出す。
永住品質で、
住み継がれる住まいになる。
住まう人に愛され、
地域と共鳴する
デザインを叶える。
社会や住まう人の声に
寄りそって、
柔軟に進化し続ける。
住まう人とともに、
地域社会に貢献する。
住まれるまでも
住まれてからも、
満足と感動をお届けする。
阪急阪神グループ一丸となって、
豊かな暮らしと安心を
支え続ける。
より快適な住まいをつくるため〈ジオ〉がおこなっている
徹底した品質管理やお客様の声をカタチにしていくサイクル型プロジェクトをご紹介します。
ジオの品質管理システム
「安心」「快適」「持続」の3つの永住思想に基づき、企画・設計・工事計画・工事・竣工の5つのステップにわたり設けた独自の品質管理システム
ジオの商品企画
「多くのお客様の声を集め、検証し、より快適な住まいを生み出す」サイクル型プロジェクト
ご購入後のサポート
「お客さまセンター」による
きめ細やかな対応
お客さまセンター
安心・快適に暮らしていただけるよう定期補修だけでなく、アフターサービスを受け付け、アフターサービス規準に応じた手直しを実施します。夜間・休日の緊急を要する漏水等の事象を受け付ける緊急コールセンターを設けています。
お客さまセンター
阪急阪神不動産のアフターサービス規準
【アフターサービス基準】
永く快適に、毎日を安心してお住まいいただけるように、アフターサービス規準を定めています。構造耐力において主要となる部分と、屋内への雨水の浸入を防止するための部分については、竣工後10年間のアフターサービスを行っています。
※箇所によりアフターサービス期間は異なります。
【主要構造部等の主な内容】
※詳しい内容につきましては、アフターサービス規準書をご確認ください。
阪急阪神東宝グループならではの情報や素敵なプレゼント等をご提供する
ご購入者様の会員組織「阪急阪神オーナーズクラブ」をご紹介します。
阪急阪神オーナーズクラブ（HOC）とは
阪急阪神オーナーズクラブ（HOC）とは、阪急阪神ホールディングスグループ（※）が分譲したお住まいのオーナー様やご入居者様等を対象とした会員組織です。（入会金・年会費無料）ご購入後もお客様との関係を深めていくために、企業誌の送付や会員様向けのプレゼントやイベントを開催。暮らしの満足度や利便性を高める情報やサービス、グループならではの特典等を提供しています。
※阪急阪神不動産（株）・阪急電鉄（株）・阪神電気鉄道（株）・阪神不動産（株）
メールマガジンによる嬉しい情報
阪急阪神オーナーズクラブホームページを開設し、会員特典、イベント情報、暮らしを豊かにする情報等を掲載しています。またメールマガジンも発信しています。
企業誌のお届け
会員様に年2回、阪急阪神不動産企業誌をお届けしています。多彩なライフスタイル情報の他、会員様向けのイベント情報等も一緒にお届けしています。
※企業誌の内容等変更になる場合がございます。
グループによる魅力的な情報・特典をご案内
会員の皆様の暮らしがより素敵なものになるよう、阪急阪神東宝グループを中心に提供する多彩なサービスや情報をお届けしています。また、阪急阪神不動産が提供する商品やサービスに関しても、会員様限定のお得な紹介制度・割引制度（一部除く）をご用意しています。その他にも、各種イベント(コンサートやセミナー等)や特典（阪神タイガース公式戦チケットのプレゼント等）のご案内もしています。
※企業誌の内容等変更になる場合がございます。
過去の開催風景
阪神甲子園球場／阪神タイガース戦の観戦
フラワーアレンジメント教室
お料理教室
会員様限定コンサート
出典「住まいサーフィン」
中古マンション値上がり率
中古マンション値上がり率とは、新築販売時と中古売出時のマンション価格を比較し、価格が上がったか下がったかを％で表現したもので、マンションの資産価値を示しています。
計算式
（中古売出価格）÷（新築時のマンション販売価格）÷（経過年数）
※中古騰落率ランキング データ作成方法
2009年以降に竣工した関西圏の新築分譲マンションを対象に、各住戸の新築分譲時の価格と、2021年10月から2022年6月までの間に中古マンションとして売り出された価格の値上がり率を算出し、2022年10月迄の経過年数で除算することで年間当たりの値上がり率を算出しております。
※少数事例による誤差を抑制するため、総戸数30戸未満のマンション、事例数が5件以下のマンションを除外。発表は上記を満たすマンション数を11棟以上販売した売主上位10社のみを公表している。
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